「家が傾いているけど、売却できるのだろうか」
「売るなら、先に修繕したほうがいいのかな…」
と悩んでいる方はいらっしゃいませんか？
家の傾きは、見た目だけでは原因を判断しにくいため、いざ売却しようとしても次々と疑問や不安が湧いてくるでしょう。
だからこそ、費用をかけて修繕や解体をする前に、傾いた家にはどのような売却方法があるのかを知っておくことが大切です。
この記事では、家の傾きが売却に与える影響から、修繕するかどうかの考え方、具体的な売却方法、注意点まで分かりやすく解説します。
なお、「修繕するか決める前に、まず今の状態でいくらになるのか知りたい」という方は、無料査定で確認しておくのも一つの方法です。
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傾いた家でも売却できる！ただし傾きの程度や原因によって売りやすさは変わる
家が傾いているからといって、売却できないわけではありません。
ただし、すべての傾いた家が同じように売れるわけではなく、傾きのレベルや原因、立地などによって売却のしやすさは変わります。
まずは、どのような家なら一般の買主への売却を期待でき、どのようなケースでは売却が難しくなりやすいのかを見ていきましょう。
傾きが軽度なら一般の買主へ売却できる可能性がある
家に傾きがあっても、その程度が軽く、生活への影響が小さければ、一般の買主へ売却できる可能性があります。
中古住宅は築年数が経つにつれて多少の劣化が生じるため、買主が建物の状態や修繕に必要な費用などを踏まえて納得すれば、傾きがあることだけを理由に売買できなくなるわけではありません。
また、駅から近い、周辺の生活環境が整っているなど「土地そのものの需要」が高ければ、建物に傾きがあっても購入を検討する人が現れる可能性があります。
ただし、見た目や感覚だけで「この程度なら問題ない」と判断するのは避けたほうがよいでしょう。
家の傾きは、床や柱など建物側の問題だけでなく、不同沈下など地盤側の問題によって起きていることもあるためです。
傾きの原因によって必要な工事や費用も変わるので、売却方法を決める前に現在の状態を確認しておくことが大切です。
傾きが大きい家や地盤に問題がある家は売却が難しくなりやすい
一方で、傾きが大きく日常生活に影響が出ている家や、地盤そのものに問題がある家は、一般の買主への売却が難しくなる傾向があります。
なぜなら、購入後に建物の修繕だけでなく地盤改良なども必要になれば、買主が負担する費用が大きくなる可能性があるためです。
住宅ローンの利用や購入後の工事なども考える必要があり、一般的な中古住宅と比べると購入を検討できる人は限られてきます。
とはいえ、一般の買主が見つかりにくいからといって「売却できない」と決めつける必要はありません。
修繕してから仲介で売る方法のほか、建物を解体して土地として売る方法や、傾いた家を取り扱っている不動産買取業者へ現状のまま売却する方法もあります。
どの方法が適しているかは傾きの状態だけでなく、修繕費や土地の需要、売却にかけられる期間などによっても変わります。
そのため、まずは「傾いているから売れない」と考えるのではなく、物件の状態を把握したうえで現実的な売却方法を比較していきましょう。
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家の傾きは売却価格にどのくらい影響する？
傾いた家は、同じ立地や築年数の正常な住宅と比べて、売却価格が下がる可能性があります。
ただし、「傾いているから○割安くなる」といった共通の基準があるわけではありません。
価格への影響を考えるうえでは、傾きの大きさだけでなく、どこに原因があり、どの程度の修繕が必要になるのかを確認することが重要です。
傾きによる値下がり幅を一律に判断することはできない
傾いた家の値下がり幅は、物件ごとに異なるため、一律に判断することはできません。
同じように床が傾いて見える家でも、床材や下地の補修だけで済むケースと、基礎や地盤まで工事が必要なケースでは、買主が負担する費用が大きく異なるからです。
実際、2026年の検索上位でも、傾いた家について全国共通の「何割下がる」という基準はなく、傾きの程度や原因、修繕に必要な費用などによって価格差が生じると説明されています。
そのため、ネット上で見かける「50万円下がる」「500万円下がる」といった金額だけを見て、自宅の売却価格を決めつけるのは避けたほうがよいでしょう。
また、売却価格は「建物の状態」だけで決まるものでもありません。
土地の広さや立地、周辺の取引相場、築年数なども査定に影響します。
傾きによってどの程度価格が下がるのか知りたい場合は、まず原因と修繕範囲を確認したうえで、通常の状態ならいくらで売れそうな物件なのかと比較して考える必要があります。
建物ではなく地盤に原因があると売却価格への影響が大きくなりやすい
家の傾きが地盤の不同沈下などによって起きている場合は、床や内装だけに問題があるケースよりも、売却価格への影響が大きくなる傾向があります。
不同沈下とは、建物の下にある地盤が均等ではなく部分的に沈み、建物全体が傾いてしまう状態です。
床材などの補修だけでは根本的な解決にならず、状況によっては建物を持ち上げたり、基礎や地盤を補強したりする工事が必要になることがあります。
その分、購入後にかかる費用を見込んで、買主から値下げを求められる可能性も高くなります。
一方で、床材の沈みや下地の劣化など、建物内部の比較的限定された部分だけが原因であれば、補修範囲が小さく済み、価格への影響を抑えられる場合もあります。
つまり、売却価格を考えるうえで重要なのは「何センチ傾いているか」だけではなく、「なぜ傾いているのか」です。
原因が分からないままでは買主側も必要な修繕費を判断しにくいため、不確定なリスクまで含めて価格交渉されることがあります。
できるだけ適正な条件で売却するためにも、傾きの原因を把握してから売却方法を検討するとよいでしょう。
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傾いた家は修繕してから売却したほうがいい？
傾いた家を売却する際、「修繕してから売ったほうが高く売れるのでは？」と考える方もいるでしょう。
確かに、傾きを直すことで買主を見つけやすくなる可能性はありますが、修繕するか迷っている場合は、それぞれのメリット・デメリットを理解したうえで判断することが大切です。
修繕してから売却するメリット・デメリット
傾きを修繕してから売却するメリットは、購入を検討してもらいやすくなることです。
傾いた状態のままでは、買主は購入後の修繕費や工事の手間まで考えなければなりません。
必要な工事を済ませて問題が改善されていれば、こうした買主側の負担を減らせるため、現状のまま売り出す場合よりも売却しやすくなる可能性があります。
一方、注意したいのが修繕費です。
傾きの原因が床など一部分に限られているのか、基礎や地盤にまで及んでいるのかによって、必要な工事も費用も大きく変わります。
高額な費用をかけて修繕しても、その金額をそのまま売却価格に上乗せできるとは限りません。
また、工事をしてから売り出すことになるため、売却を始めるまでに時間がかかる点もデメリットです。
「直せば高く売れるだろう」と考えてすぐに工事を依頼するのではなく、修繕によってどの程度売却条件が改善するのかを検討してから判断しましょう。
傾いたまま売却するメリット・デメリット
修繕費を先に負担したくない場合は、傾いた状態のまま売却する方法もあります。
大きなメリットは、修繕工事にまとまった費用や時間をかけず、そのまま売却活動を始められることです。
たとえば、相続した実家に住む予定がなく、できるだけ費用をかけずに手放したい場合には、現状のまま売却できれば所有者の負担を抑えられます。
ただし、傾きが大きいほど一般の買主から敬遠されやすく、売却まで時間がかかったり、修繕費を考慮した価格交渉を受けたりする可能性があります。
特に基礎や地盤に問題がある場合は、購入後にどの程度の費用が必要になるのか判断しにくいため、買主が慎重になりやすいでしょう。
そのため、傾いたまま売る場合でも「仲介では売れない」と決まっているわけではありませんが、物件の状態によっては買取も含めて検討する必要があります。
修繕するか迷ったら工事前に査定を受けて比較する
傾いた家を修繕するか迷っているなら、工事を始める前に現在の状態で査定を受けておくと判断しやすくなります。
先に修繕してしまうと、まとまった費用を支払ったあとで「思ったほど売却価格が上がらなかった」ということにもなりかねません。
そこで、まずは傾いたまま売却した場合の査定額を確認し、修繕費や修繕後に見込める売却価格と比較してみましょう。
たとえば、修繕によって売却価格が上がるとしても、それ以上の工事費が必要になるのであれば、現状のまま売却したほうが手元に残る金額が多くなる可能性があります。
反対に、比較的少ない費用で傾きを改善でき、仲介でより良い条件の売却が期待できるのであれば、修繕してから売る選択肢も考えられます。
大切なのは、売却価格の高さだけで判断せず、修繕費や売却までにかかる期間も含めて比較することです。
複数の選択肢を確認してから決めれば、費用をかけたあとに後悔するリスクを抑えられるでしょう。
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傾いた家を売却する4つの方法
傾いた家の売却方法は、現状のまま仲介で売るだけではありません。
修繕してから売る、建物を解体する、不動産会社に直接買い取ってもらうなど複数の選択肢があります。
それぞれ費用や売却までにかかる期間、向いている物件が異なるため、自分の状況に合った方法を選びましょう。
1. 傾いた状態のまま仲介で売却する
傾きがそれほど大きくなく、立地などの条件がよい家なら、現状のまま「仲介」で売却する方法があります。
仲介とは、不動産会社に広告掲載や内覧対応などを依頼し、一般の買主を探してもらう方法です。
修繕せずに売り出せば、工事費を先に負担する必要がありません。
また、不動産会社が直接買い取る方法と比べて、高い価格で売却できる可能性がある点もメリットです。
ただし、前述したように、傾いた家は購入後の修繕が必要になる可能性があるため、一般的な中古住宅と比べると購入を検討できる人が限られます。
その結果、買主が見つかるまで時間がかかったり、修繕費を考慮して値下げを求められたりすることもあるかもしれません。
とはいえ、「傾いているから仲介では売れない」と最初から諦める必要はありません。
土地の需要や傾きの程度などを踏まえ、まずは仲介で買主を探せる物件なのか不動産会社に相談してみるとよいでしょう。
2. 傾きを修繕してから仲介で売却する
修繕によって傾きの原因を解消できるのであれば、工事を済ませてから「仲介」で売却する方法もあります。
これは、傾いたままの状態よりも買主が検討しやすくなるため、購入希望者の幅を広げられる可能性があります。
特に、立地や築年数などその他の条件がよく、傾きが売却を妨げる大きな要因になっている場合には検討する価値があるでしょう。
ただし、修繕したからといって、かかった費用以上に売却価格が上がるとは限らないというのは、前述した通りです。
基礎や地盤に原因があると大掛かりな工事になることもあるため、先に修繕してしまうと、売却価格が上がっても結果的に手元に残る金額が少なくなる可能性があります。
また、工事期間が加わる分、現状のまま売り出す場合より売却までに時間がかかります。
修繕を検討するのであれば、先ほど説明したとおり、工事を始める前に現状での査定額や修繕費を確認し、費用をかけるメリットがあるか比較してから判断しましょう。
3. 建物を解体して土地として売却する
建物の老朽化や傾きが激しく、住宅として利用することが難しい場合には、建物を解体して土地として売却する方法も考えられます。
建物をなくして更地にすれば、買主側で解体する必要がなくなるため、新築用の土地を探している人に検討してもらいやすくなる可能性があります。
特に建物自体にはほとんど価値がなくても、土地の立地や広さ、形状などの条件がよければ、土地を目的とする買主から需要を期待できるでしょう。
ただし、売却前に解体する場合は、所有者が解体費用を負担することになります。
さらに、更地にしたからといって必ず売却できるとは限りません。
物件によっては、建物を残した「古家付き土地」として売り出し、購入後に買主側で解体してもらう方法を選べる場合もあります。
そのため、傾いた建物だからといってすぐに解体するのではなく、建物を残した状態と更地にした状態のどちらが売りやすいのか、不動産会社に相談してから判断するとよいでしょう。
4. 訳あり不動産を扱う買取業者にそのまま売却する
傾きが大きく仲介では買主を見つけるのが難しい場合は、訳あり不動産を扱う「専門の買取業者」へ直接売却する方法があります。
専門の買取では、一般の買主を探すのではなく、不動産会社が買主となって物件を購入します。
傾いた家の買取実績がある業者であれば、買取後に修繕や建て替えなどを行って再販売するノウハウを持っているため、一般の買主には売りにくい状態でも買取の対象になる可能性があります。
売主側で修繕や解体をせず、現状のまま買い取ってもらえるケースもあるため、先にまとまった費用を負担したくない場合にも検討しやすい方法です。
また、仲介のように一般の買主が現れるまで待つ必要がないため、売却完了までのスピードが圧倒的に早いというメリットもあります。
ただし、買取業者は購入後に修繕などを行って再販売する費用やリスクを負担するため、買取価格は仲介で売却する場合より低くなるのが一般的です。
そのため、傾いた家だからといって最初から買取だけに絞る必要はありません。
仲介で売却できる可能性や修繕にかかる費用も確認したうえで、「修繕費をかけずに現状のまま手放したい」「仲介で長期間買主を探すのは避けたい」といった場合には、訳あり不動産を扱う買取業者への売却を検討するとよいでしょう。
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傾いた家を売却するときに注意したい3つのこと
傾いた家は売却できますが、一般的な中古住宅以上に物件の状態を把握し、買主へ適切に情報を伝えることが重要です。
また、売りやすくしようと修繕や解体を先に進めた結果、かえって費用負担が大きくなることもあります。
売却を進める前に、特に注意しておきたい3つのポイントを確認しておきましょう。
1. 売却前に傾きの原因や状態を確認する
傾いた家を売却する際は、まず「どこが、なぜ傾いているのか」を確認しておくことが大切です。
前述したとおり、一口に家の傾きといっても、床や下地など建物の一部分に原因がある場合もあれば、基礎や地盤の不同沈下が関係している場合もあります。
原因が異なれば必要になる修繕の内容や費用も変わるため、状態が分からないままでは適切な売却価格を検討しにくくなります。
また、買主にとっても「傾いていることは分かるものの、原因や修繕範囲が分からない」という状態では、購入後にどの程度の負担が生じるのか判断できません。
必要に応じて住宅診断（ホームインスペクション）などを利用し、専門家に建物の状態を確認してもらう方法もあります。
ただし、ホームインスペクションだけですべての原因を特定できるとは限りません。
地盤に問題が疑われる場合などは、状況に応じて専門的な調査が必要になることもあるため、まずは不動産会社などに相談し、どのような確認が必要なのか判断するとよいでしょう。
2. 把握している傾きや不具合を買主に伝える
家が傾いていることや、それに関連する不具合を把握している場合は、売却時に買主へ適切に伝えることが重要です。
「傾きを伝えると売れなくなるのでは」と考え、知っている不具合を隠して売却するのは絶対に避けましょう。
なぜなら、売買契約の内容に適合しない状態の不動産を引き渡した場合、契約内容などによっては、売主が契約不適合責任を問われる可能性があるからです。
たとえば、買主から修補を求められたり、代金の減額を請求されたりすることがあります。
酷い場合には、損害賠償請求や契約解除につながる可能性もあるため注意が必要です。
傾きの原因について調査したことがある場合は、その結果や修繕履歴なども不動産会社へ伝えておきましょう。
大切なのは、「傾いた家だから売ってはいけない」のではなく、どのような状態の物件なのかを買主が理解したうえで契約できるようにすることです。
売却後のトラブルを避けるためにも、把握している情報は自己判断で伏せず、不動産会社と相談しながら契約書や告知書などに適切に反映させましょう。
3. 修繕や解体を自己判断で進める前に売却価格と費用を比較する
傾いた家を少しでも売りやすくしようと、査定を受ける前に「修繕」や「解体」を進めるのは慎重に判断したほうがよいでしょう。
先ほど説明したとおり、修繕にかけた費用を売却価格で回収できるとは限りません。
解体についても同様で、更地にすれば必ず高く売れるわけではなく、土地の需要によっては解体費用を負担したにもかかわらず、なかなか買主が見つからないことも考えられます。
そのため、まずは現在の状態でどの程度の価格が見込めるのか査定を受け、修繕や解体にかかる費用と比較することが大切です。
たとえば、現状のまま仲介で売る、修繕してから仲介で売る、買取業者へ直接売るなど、複数の方法で手元に残る金額や売却までの期間を比べてみると判断しやすくなります。
「傾いているから、とりあえず直そう」と考えるのではなく、費用をかける前に売却の選択肢を確認しておけば、自分に合った方法を選びやすくなるでしょう。
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傾いた家を専門の買取業者へ売却するのが向いている3つのケース
ここまで紹介したように、傾いた家でも状態や立地によっては、仲介で売却できる可能性があります。
しかし、修繕費の負担が大きい場合や、仲介での売却が難しい場合などは、訳あり不動産を扱う買取業者への売却が適していることもあります。
具体的にどのようなケースが買取に向いているのか、3つに分けて見ていきましょう。
1. 修繕や解体にまとまった費用をかけたくない
家の傾きを直すためにまとまった費用が必要で、それを負担するのが難しい場合は、専門の買取業者への売却を検討する価値があります。
前述しましたが、傾きの原因が基礎や地盤にあると大掛かりな工事が必要になることもあり、修繕したからといって、その費用を売却価格で回収できるとは限りません。
また、建物を解体して土地として売る場合も、売却前に解体費用を負担する必要があります。
その点、傾いた家の取り扱いに慣れた買取業者であれば、修繕や解体が必要な状態を踏まえて査定し、現状のまま買い取ってもらえる場合があります。
もちろん、修繕せずに売れる代わりに、買取後に必要となる工事費などが査定価格に反映される可能性は考慮しなければなりません。
「できるだけ高く売ること」よりも「先に大きな費用をかけずに手放すこと」を優先したい場合には、買取と仲介の査定額を比較してみるとよいでしょう。
2. 仲介では買主を見つけるのが難しい
傾きが大きい、地盤にも問題があるなどの理由で一般の買主から敬遠されやすい家も、専門の買取業者への売却が向いているケースです。
仲介は一般の買主を探す方法なので、物件を購入したあとに多額の修繕費がかかる可能性があると、購入を検討できる人が限られてしまいます。
売り出しても問い合わせがほとんどない、何度値下げしても買主が決まらないといった場合には、そのまま仲介を続けるべきか一度検討したほうがよいでしょう。
一方、訳あり不動産を扱う買取業者は、修繕や再販売などを前提として物件を購入します。
一般の買主とは物件を見る基準が異なるため、仲介では売りにくい傾いた家でも査定してもらえる可能性があります。
すでに仲介で一定期間売却活動をしているものの買主が見つからない場合には、値下げを繰り返すだけでなく、買取価格も確認して選択肢を広げてみましょう。
3. 相続した家などをできるだけ手間をかけずに手放したい
相続した傾いた家に住む予定がなく、売却のために何度も現地へ足を運ぶのが難しい場合も、専門の買取業者への売却が向いています。
仲介では、買主が決まるまで売却活動を続ける必要があり、その間も物件を所有し続けることになります。
遠方にある実家であれば、建物や敷地の管理が負担になることもあるでしょう。
前述したように、買取では一般の買主を探す必要がないため、条件がまとまれば仲介よりも短い期間で売却しやすいという特徴があります。
また、業者によっては建物の傾きだけでなく、老朽化や残置物などがある状態でも相談できる場合があります。
もちろん、手間が少ないことだけで売却先を決めるのではなく、査定価格や買取条件を確認することも大切です。
できれば複数社へ査定を依頼し、金額だけでなく「どの状態までそのまま引き渡せるのか」「追加で必要になる費用はあるのか」といった条件まで比較したうえで、自分に合った売却先を選びましょう。
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まとめ：傾いた家は修繕を決める前に現状で売却できるか確認しよう
傾いた家でも売却は可能ですが、傾きの程度や原因によって適した売却方法は異なります。
傾きが軽度で立地などの条件がよければ、現状のまま仲介で買主を探せる可能性があります。
一方、傾きが大きい場合や基礎・地盤に問題がある場合は、修繕してから売る、土地として売る、専門の買取業者へ売却するなど、ほかの方法も含めて検討したほうがよいでしょう。
特に注意したいのは、「傾いているから、まず修繕しなければ」と考えて、査定前に工事を進めてしまうことです。
記事内でもお伝えしたとおり、修繕にかけた費用を売却価格で回収できるとは限りません。
まずは現状のまま査定を受け、修繕費や修繕後に見込める売却価格と比較してから判断することが大切です。
また、一般の買主への売却が難しい、修繕や解体にまとまった費用をかけたくないといった場合には、傾いた家を取り扱っている専門の買取業者へ相談する方法もあります。
無料査定を利用すれば、修繕費を支払う前に「今の状態ならいくらで買い取ってもらえるのか」を確認できます。
仲介や修繕後の売却と比較するためにも、まずは傾いた現状のままで査定を受け、どの売却方法が自分に合っているのか検討してみてください。
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